毎年年末の時期になると、ふるさと納税に関するCMが一気に増えはじめ、周りの人の会話なんかでも「今年のふるさと納税どうしよう」みたいな声が聞こえてきたりもするのでまだ利用したことがない人の中でも気になっている方も多いのではないでしょうか。ただ、どうもお金がらみのことで難しそうという印象を持っていて、なかなか利用に踏み出せないという人も結構いるかもしれません。ふるさと納税は利用者のメリットが大きい制度で、お得さだけを考えれば使わない手はないですし、手続きも想像以上に簡単で、一度始めた後は止めるという選択肢を持たないほど魅力的な制度だと言えます。そこで今回はふるさと納税の基本的な仕組みと制度が導入された経緯、そして実際の利用方法について解説をしていきたいと思います。
この記事でわかること
・ふるさと納税の仕組み
・ふるさと納税で得られるメリット、節税効果
・ふるさと納税の始め方
ふるさと納税ってどういう仕組み？ なぜ節税になるの？
ふるさと納税ってどういう制度？ ふるさと納税の仕組みについて解説
ふるさと納税の細かい制度を説明する前に、ふるさと納税という制度を利用した人にどんなことが起きるのかということを見ていきたいと思います。はじめに、ふるさと納税をしようと思った人は、ふるさと納税のウェブサイトにアクセスし、その中から、お気に入りの自治体とお返しの品を見つけ、申し込みをして、指定された金額を入金します。
しばらくすると、自治体から選んだお返しの品が送られてきます。そして、1通の申請書を自治体に送ると、払った金額のほとんどが次の年に返ってきます。このとき返ってこないのは一律2,000円のみです。つまり、ふるさと納税というのは簡単に言えば、実質負担2,000円で豪華な商品がもらえるという驚きの制度なわけです。
そんなふるさと納税の仕組み、そもそもどんな理由で始まったのかというと、例えばある人が働いてお金を稼いだとすると、住んでいる自治体に対して収入に応じた住民税を納める必要があります。でも、例えばこの人が今住んでいるのは、仕事の関係で暮らしているだけの町で、自分が応援したい町が別にあるとすると、せっかくならその町に納税をして恩返しをしたいと思うかもしれません。それを実現するためにできたのが、このふるさと納税という制度で、本来であれば住んでいる自治体に納めるはずの税金を別の自治体に納めることができるようにした画期的な制度なんです。
ただ、住んでいない自治体に住民税を納めることは制度上不可能なので、ふるさと納税制度の中では実際には納税ではなく、寄附という形を取っています。納税の代わりに寄附というのはどういうことかっていうと、住民税はその人の年収に応じて計算され、次の年にどれだけ払うかということが決められます。年収400万円の人がいればだいたい20万円くらいの住民税を次の年に、住んでいる町に払う必要があります。ここで、その年収の中からＢ町に３万円寄附してるからその分の住民税は免除してくださいという申請をすることで、翌年の住民税を減らしてもらうことができるという仕組みなんです。つまり、寄附した分だけ来年の税金が免除されるということ。これがふるさと納税の中心的な仕組みなんですね。実際には寄附した全額免除になるわけではなく、2000円だけは免除されません。これが本人負担の2000円なんですね。
ふるさと納税でもらえる「返礼品」制度とは
これでふるさと納税制度そのものの説明は終わりで、実はお礼の品というのは、ふるさと納税の法律の、どこにも書いてありません。お礼の品は、自治体が自主的に始めたものなんです。制度開始当初はなかなか寄附金も集まらず、自治体の担当者も頭を悩ませていました。そこで思いついたのが、寄附をしてくれた人にお礼の品を送るという案です。お礼の意味を込めて地元産の農産物や特産品を送れば宣伝にもなるし、寄附も集まるんじゃないかと考えたわけですね。こういった返礼品を始めたところ利用者は爆増し、寄附金額もうなぎ上りで増えていきました。
多くの自治体が返礼品を取り入れていったことにより、「応援したい自治体に納税する」という本来の趣旨は薄くなっていって、「ふるさと納税といえば返礼品をもらえる制度」と捉えられるようになっていきました。次第に自治体間での競争は激しくなり、より豪華でお得な返礼品を掲げる自治体が続出しました。最終的には、地元の特産品などではなく、Ａｍａｚｏｎギフト券を返礼品に掲げ、巨額の寄附金を集める自治体も現れました。こうした事態を受けて、国は法律を改正して規制を強化することにしました。2019年以降は、返礼品は寄附額の3割までで、地元の生産品のみとされ、過熱した返礼品競争に終止符が打たれました。利用者のお得感は少し減ったものの、とりあえずは原点に近づいた形に落ち着いたと言えます。
返礼品はどのようなものがあるの？
返礼品の内容は自治体によって異なりますが、以下に代表的なものをいくつか紹介します。
・特産品（食品）
地域で生産される特産品を贈呈する自治体が多いです。果物や野菜、お酒、和牛など、各地域の特産品が用意されています。
・体験型プラン
地域の観光地やレジャー施設などを利用できるプランがあります。温泉宿泊や食事付きの宿泊券、レストランの食事券、博物館や美術館の入館券などがあります。
・商品券
地域の商店街で使える商品券も、自治体によっては返礼品として用意されています。地元の飲食店や小売店で使える商品券がもらえる場合もあります。
・家電/日用品
その地域の会社に関連した家電商品やタオルや布団、トイレットペーパーや洗剤といった日用品も返礼品としている自治体もあります。
ふるさと納税と言えば豪華な食材がもらえると思われているほど人気なのは地方の特産品です。ステーキやカニ、マグロにウニなど普段なかなか食べられないような食品が人気です。もし食品は別に…ということであれば、家電を返礼品として用意している自治体もあります。家電はその製品がその地方で製造されていれば地場産業として認められるため、家電も返礼品に設定できるのです。家電は高額になることも多いですが、もし食品やその他の返礼品でピンと来ない人は、ふるさと納税として寄付できる上限金額いっぱいを家電で使ってしまうのもありかもしれませんね。その他多種多様な返礼品が用意されているので、気になる人はふるさと納税ポータルサイトを見てみてください。
ふるさと納税はいくらまでできる？所得別上限金額を解説
ふるさと納税上限金額の計算式
ふるさと納税で気になるのが、年間いくらまでふるさと納税を活用できるかですが、ふるさと納税の年間上限額は年収によって大きく変わります。
※以下にその計算式を書きますが、先に言うと計算式を理解する必要はありません。興味のない方は飛ばして、次の見出しにスクロールしても大丈夫です。
まず、ふるさと納税によって控除される額は、所得税からの控除額＋住民税からの控除額で計算されます。
所得税からの控除額は、①（ふるさと納税額－2000円）×所得税率。
住民税からの控除額は、「基本分」と「特例分」の2種類あり、それぞれの計算式は、
②基本分＝（ふるさと納税額-2000円）× 10％
③特例分＝（ふるさと納税額-2000円）×（100％ – 10％ – 所得税率）
となります。
この①＋②＋③の合計金額がふるさと納税で控除される税金額になります。ワンストップ特例制度を利用する場合は所得税からの控除金額も住民税として控除されることになります。
理屈としては住民税の特例分の計算方法によって〈ふるさと納税額－2000円〉の100%に到達するように調整されているので、『実質負担2000円で残りは翌年減税される』ということになる訳です。
しかし、当然ですがふるさと納税で住民税をゼロにできるという訳ではなく上限が決まっています。細かい言い方をすると、『上記③の特例分に「住民税所得割額の20％まで」という限度額が設けられている』ということですが、混乱してしまうと思うので、かなりざっくり言えば『上限額は住民税額の20％~30％』までという感じになります。目安に幅があるのは上記の計算上、所得税が高いほど限度額の割合も高くなるという仕組みになっているからです。以下の表がざっくりとした計算の目安になります。
上記表上の「所得割額」は、ほぼ納めている住民税額と考えて差し支えないです。課税所得はいわゆる「年収」とは違うので注意が必要です。
みんな大きな声では言わないけど、ふるさと納税って相当珍しい高所得者優遇策なんだよね。まあ、その分税金を払っているということだけど。
早見表はありがたいけど、所得割額とか言われても正直いくらくらいかパッと出てこないから困ったもんだな…。
ふるさと納税上限金額はふるさと納税ポータルでシミュレーション
ふるさと納税上限金額は自分で計算できるものの、計算式が複雑でわかりづらいです。そのため、ふるさと納税の上限金額はふるさと納税ポータルサイトのシミュレーションで調べることをおすすめします。
マイナビふるさと納税では、ふるさと納税の控除額を簡単に調べることができます。一度マイナビふるさと納税のシミュレーションを活用し、自分がいくらまでふるさと納税を行えるかを知っておきましょう。そこで出た金額が税金から控除される、つまり得をするのです。まだふるさと納税をしていない人は、この制度を活用しない手はないと思います。
ふるさと納税ポータルサイトとは！おすすめのサイトを紹介
ふるさと納税ポータルサイトとは
では実際にふるさと納税を行うにはどうすればいいのか…ここからは「実践編」です。ふるさと納税を利用する際に欠かせないのが、ふるさと納税ポータルサイトです。これまで説明してきた制度上、自治体とのやりとりが面倒なのかな～と思った方もいるかもしれませんが、自治体とのやり取りはほとんど発生せず、民間の会社が運営するポータルサイトでほとんどの手続きを行うことができます。めちゃくちゃ便利なので使わない手はないと思います。
ポータルサイトへ行くと寄附する自治体や返礼品の種類、必要な寄附金額など様々な形で検索ができるショッピングサイトのような内容になっているので、その中から寄附先とお礼の品を選んでいきます。
ひとつ例にとってみると、人気のポータルサイトである「マイナビふるさと納税」内で現在人気No.1とされているお礼の品が、山梨県甲府市の「シャインマスカット 2房（1kg以上）」で、寄附金額は1万円からとなっています。この返礼品が欲しいということになれば、ショッピングサイトなどと同様に、住所などの情報を入力し、クレジットカードなどで支払いを済ませることで寄附はすぐに完了します。ただ、返礼品の届くタイミングはかなり遅くなることも多く、特に年末の寄附が集中する時期だと何か月かかかる場合もあるのでその点には注意が必要です。
ふるさと納税の寄付金額上限のシミュレーション方法
前述のとおり、ふるさと納税の対象となる寄附金額には上限があります。改めて言うとたくさん税金を収めている人、稼ぎが多い人ほど寄附できる金額が多くなるという仕組みになっています。繰り返しにはなりますが、各ポータルサイトでは寄附金額上限シミュレーションというのが用意されていて、これに年収や社会保険料などの情報を入力していけば自動的に寄附の上限金額をはじき出されます。
※上限金額を詳しく知りたい方は、「マイナビふるさと納税」の控除シミュレーターで試してみてください。
また、年収のみで大体の金額を知ることができる簡易版もあります。このように、ふるさと納税は年間の所得によって上限金額が変わるため年の前半にふるさと納税を行う人などは、まずざっくり計算して絶対に大丈夫な金額から寄附をし始めるわけです。そして12月になればその年の収入が確定するので細かい上限金額を知ることができるということです。自分の年収を知るのに最も正確なのがその年の最後に雇用先から渡される「源泉徴収票」です。
ここには総収入額や社会保険料の金額など税金にまつわる主要な情報が記載されています。こちらが既に手元にある人は、この数字を基にシミュレーションを入力して正確な寄附上限金額を知ることができます。ただ中には12月の末や１月にならないと源泉徴収票をもらえないという人もいると思います。そういう場合、参考になるのが昨年の源泉徴収票です。収入が大きく変わっていなければ近しい数字が得られると思います。ただ実際のところ、本当にすりきり一杯まで寄附を行い減税額をMAXまで取り切りたい人は正確な上限額を知る必要がありますがそうでない人は大体の数字で上限を出して、それより少ない金額を寄附すれば安全です。
気をつけてもらいたいのは、寄附するだけでは翌年の住民税が減税されないということです。よく考えれば当たり前なんですが、各自治体は、誰がどこへ寄付したのかは全く把握していません。なので、寄附した人は「寄附しましたよ」ということを自ら申請しなくてはいけません。かつてはふるさと納税利用者は確定申告によって、まとめて税務署に寄附した内容を申告する必要がありましたが、現在は「ワンストップ特例制度」という簡易申告制度が設けられていて、寄附先に簡単な申請書を送付するだけで、自治体同士が連携して手続きを行ってくれるようになっています。
こういった申請書の提出もポータルサイトではより詳しく解説されているので、実際に利用する場合はそちらの記載例や説明を活用することになるかと思います。注意点としてはこのワンストップ特例制度の申請締切が翌年の1月10日頃であるため、今年2023年分のふるさと納税を行う場合は年明け2024年1月10日が締切になります。
これから寄附を行う人はすみやかに申請書の提出をしなければいけません。また、税金関係の書類のためマイナンバーが必要で、添付書類としてマイナンバーカードかマイナンバー通知カードのコピーが必要になるということも覚えておきたいところです。制度の説明は以上となりますが、余談として、一応把握しておいてもらいたいのが、このふるさと納税は今住んでいるところに納めるべき税金を、別の自治体に付け替えるものだということです。つまり今まさに住んでいる自治体の財源を減らすことになる、ということは頭に入れておきたいところです。
一方で、序盤の説明にもあったように、今までお世話になった自治体や応援したい自治体がある人にとっては活用したい制度だということも間違いありません。ふるさと納税では、寄附金の使い途についても指定ができるようになっていて、より細かく自分の想いを反映させることができるので、そういった面でも魅力のある制度だと言えるように思います。
年途中での寄附の場合どうすればいい？
上記の理由もあって、多くの人が年収が確定する12月に寄附を行うのですが、コアラボとしては12月に全額寄附を行うことはオススメしません。なぜかと言えば、寄附が12月に集中するため各自治体の返礼品が品薄になっていたり、返礼品が届くのがかなり遅くなるなどのデメリットが多くあるからです。また、ワンストップ特例の申請で追い込まれる心配もあり、自治体に多大な事務負担を強いることにもなります。
なので、ふるさと納税は年数回に分けて行うことがオススメです。ただし、寄附額の上限を超えないよう細心の注意が必要です。会社員や公務員などの方の場合、1年単位で大きく収入額が変動することはないと思うのでそれほど心配はいらないように思います。例えば、昨年の寄附限度額が5万円だった場合、とりあえず3万円くらいまでは確実に大丈夫だろうと当たりをつけることができるので、3月/6月/9月それぞれ1万円ずつ寄附。そして12月に年収が固まったところで残高分を寄附というバランス調整が可能です。年2回にするだけでもデメリットがかなり払拭されるので是非検討していただきたいところです。
分散して寄附を行うのは少し面倒だけど、返礼品を年中楽しめるというメリットがあるね。冷凍庫もパンパンにならずに済むし、良いことしかないと思ってるよ。
僕は年末忙しすぎて、ふるさと納税を仕損ってしまったこともあるんだけど、先にある程度済ませておけばそういったリスクも軽減されるということなんだね。
画像付きで簡単解説！ ふるさと納税の始め方
ふるさと納税は人気ポータルサイトに登録するだけ！
ふるさと納税のメリットについて解説してきましたが、では実際にどのようにふるさと納税を始めたらいいのでしょうか？実はその手順はすごく簡単なのです。ふるさと納税には、登録するだけで簡単に応募ができるポータルサイトがいくつもあるのです。基本的には、いずれかのサイトに登録して、好きな返礼品を検索し、申し込むだけです。申し込み自体に特に難しいことはございません。
20以上ものふるさと納税ポータルサイトが存在しますが、その中でもコアラボがおすすめするのは、「マイナビふるさと納税」です。
マイナビふるさと納税がおすすめな理由① 必ず寄付額の10％還元
マイナビふるさと納税では、なんと寄付金額の10％分がAmazonギフトカードで還元されます。その他のほとんどのサイトでもポイントやAmazonギフトカードで還元をするキャンペーンは行っていますが、何かしら条件が付く場合がほとんどです。例えば、大手ポータルサイトのふるなびでは、期間限定で最大12％還元といったキャンペーンを行っていることがありますが、最大12％還元される条件は、「お店でふるなび美食体験へ寄付」＆「Amazon Pay, PayPay, 楽天Pay, d払い」で支払いした場合など、返礼品から支払い条件まで細かく条件が設けられています。
一方でマイナビふるさと納税は、特に条件なしで全ての寄付に対して寄付額の10％が還元されるため、圧倒的に楽＆お得です。また、Amazonギフトカードで付与されるという点も使いやすくいいですね。
マイナビふるさと納税のメリット② ポイント還元に条件・制限がない
ふるさと納税のポータルサイトでは、ポイント還元に対して条件を設定しているサイトが多いです。先述のとおりふるなびでは、最大還元率12％を謳っていますが、実際には返礼品や支払い方法に条件が設けられており、ほしい返礼品がもらえなかったり、クレジットカードで支払えないなどの問題点があります。その他人気ポータルサイトでも、メルマガ登録が必須だったり、事前エントリーが必須で、事前エントリーをしていないと参加できないというようなことが多いです。
そんななかでマイナビふるさと納税は、付与条件が一切ありません。いつ、誰でも、何回でも無条件で寄付に対して10％のAmazonギフトカードが還元されます。還元率が高い上に条件がないのは、マイナビという大手企業がふるさと納税サービスをローンチしたばかりで、これから予算を投じて事業を拡大しようとしていることが背景にあるかもしれません。理由はさておき、そんな恩恵を受けられるのですから、マイナビふるさと納税を活用しない手はありません。
3分で登録完了!? ふるさと納税の始め方<実践編>
①まずはマイナビふるさと納税に登録
ふるさと納税を始めるには、まずは「マイナビふるさと納税」に登録しましょう。会員登録は名前や住所、メールアドレスといった基本的な情報を記入するだけ！これは3分もかからず完了します。
②控除シミュレーターで上限金額を調べておこう！
マイナビふるさと納税には、ふるさと納税できる上限金額を簡単に調べることができる「控除シミュレーター」があります。こちらで想定される年収額を記入し、上限額を調べておきましょう。年収がはっきりわからない場合は、少し低めで見積もっておくと安心です。
③あとは好きな返礼品を申し込むだけ！
そこまで完了したら早速返礼品をさがして、申し込んでしまいましょう。お肉やカニ、大トロ、ウニといった高級食材はもちろん、家電や金券、旅行チケットなど種類はさまざまです。マイナビふるさと納税なら、ランキングやジャンル、地方自治体、さまざまな切り口の特集など多種多様な探し方ができるので、自分の趣向に合った返礼品が必ず見つかります。
個人的におすすめは、普段なかなか買わない高級ドレッシングや調味料。スーパーに売っていない珍しい商品が揃っており地味にテンション上がります。
みなさんも食べたい食材やほしい商品を探してみてください！まずは返礼品を見てみるだけでも楽しいですよ。
マイナビふるさと納税ふるさと納税ってなんとなく手続きがめんどくさいのかな？って思ってたけど、ポータルサイトを使えばショッピングサイトで買い物するみたいに簡単に注文ができるんだね。
ポータルサイトはさまざな会社が運営しているけど、ポイント還元率や大手企業の安心感を考えると「マイナビふるさと納税」が一歩リードだね。とはいえ他のサイトが悪いわけではないので、自分に合ったサービスを活用してみよう！
